もし家電リサイクルだとしたら

それが今では先進国のなかでもっともタバコ人口が低いといわれるほど、健康に対する意識人間のからだに安全であること（副作用や害がありそうなものが極力排除されているかを伝えておきたい。 こうしたウェルネスビジネスの台頭を予感した筆者が本書で紹介する各商品や素材は、筆者が主催する研究所が各調査機関やメーカーらの協力によって可能な限り科学的に判断した。
したがって、選択にあたっての判断基準として次の三点をクリアしていることだけは可能な限り自然界にある素材を使い、いたずらな着色料や合成料を使用せず、不純物を混入していないこと。 長引く不景気のなかで、すくすくと成長を続けている産業は意外と多いものである。
『週刊東洋経済』や『日経ビジネス』などの経済誌にも数々の元気なビジネスが紹介されているので、すでにご存じの方も多いと思う。 数ある元気なビジネスを眺めていて、筆者なりに考え抜いた結論がある。
二一世紀のメガトレンド（大潮流）は、健康をよりよくするためのビジネスであり、同時に環境を良化するビジネスであるというものだ。 読者諸兄の混乱を避けるため、先に話を一本化しておこう。

環境問題といわれるが、あえて本書では、人間の健康に影響を与える問題に限定し、解決するための環境良化ビジネスについて取り上げる。 理由は、環境問題および環境対策の諸現象や対策についてすべて言及するにはあまりにも複雑かつ多岐にわたるためである。
このため、環境を良化するビジネス（以下「環境ビジネス」と呼ぶ）を次のように定義しておく。 「将来の人間の健康を守る意味で、現在の環境被害を数々の技術と知恵により少しでも良化するビジネス」。
ビジネスを本書では「ウェルネスビジネス」と呼び、話を進めていく。 実は、この言葉はアメリカ生まれの言葉であるが、その取り扱う範囲はとても広い。
世界的に有名な経済学者ポール・ゼイン・ピルッアーは「ウェルネスビジネスは将来、一兆ドル（約一二○兆円）に成長するビッグビジネス」と予測しており、アメリカのビジネス界では話題をこのウェルネスビジネスは、対処療法であるこれまでの医薬・診察産業やドラッグストアなどに対抗するスケールにまで発展することが十分に予測できる。

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